ミドルのアパレル転職|壁は年齢ではない。販売店員と営業の月給差は20年で2.7倍に開く

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ミドルのアパレル転職

※この記事の数字は、すべて厚生労働省の統計表を実際に開いて、表から書き写したものです(確認日:2026年9月13日)。使ったのは「令和7年雇用動向調査結果の概況」の図表ファイルと、「令和7年賃金構造基本統計調査」(職種)第5表の2つだけで、転職サービスの独自調査やまとめサイトの数字は使っていません。筆者は元アパレル販売員・元買取査定員で、現在はファッションバイヤー兼古物商です。

CONCLUSION

ミドルで効いているのは年齢の壁ではありません。職種ごとの賃金の上がり方です。

販売店員の月給は25〜29歳から45〜49歳までの20年で15.7%しか上がりません。同じ20年で営業職は46.9%上がります。その結果、両者の月給差は6.4万円から17.2万円へ、2.7倍に開きます。ミドルの転職で決めるのは「どこの会社に行くか」ではなく「どのカーブに乗り換えるか」です。

2.7倍に開く表を見る
アパレルの経験が次にどこで使えるか診断する 8つの質問・所要1分/登録不要・個人情報の入力なし

「ミドル」という区分は、国の統計に存在しません

先に、話の土台をはっきりさせておきます。

転職サービスの画面には「ミドル層向け」「ミドル世代の求人」という言葉が並びます。ところが、この記事で使う2つの国の統計を実際に開いても、「ミドル」という欄はどこにもありません。あるのは5歳きざみの年齢階級だけです。19歳以下、20〜24歳、25〜29歳……と機械的に区切られているだけで、そこに名前は付いていません。

つまり「ミドルは転職しにくい」という言い方は、統計から出てきた結論ではありません。年齢のどこかに線を引いたのは、統計ではなく、募集する側です。

補足:この記事では、検索する人の実感に合わせて「35〜49歳」を中心に数字を並べます。ただしこれは筆者が読みやすさのために切った範囲で、公的な定義ではありません。表はすべて5歳きざみのまま載せるので、ご自身の年齢のところを見てください。

では、線を引くならどこに引くべきなのか。統計を開くと、年齢そのものより先に動いているものが2つ見つかります。辞める理由と、給料の上がり方です。

ミドルが辞める理由は、20代と入れ替わっています

厚生労働省の雇用動向調査は、1年間に転職した人へ「前の職場を辞めた理由」を聞いています。しかも年齢階級ごとに出ています。まず、その表を見てください。全産業の男性の数字です。

年齢階級給料等収入が
少なかった
能力・個性・資格を
生かせなかった
会社の将来が
不安だった
職場の人間関係が
好ましくなかった
20〜24歳13.83.52.410.3
25〜29歳13.15.611.010.7
30〜34歳13.45.210.05.9
35〜39歳11.26.912.79.5
40〜44歳9.511.010.77.3
45〜49歳11.56.55.813.3
50〜54歳11.66.09.27.9

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出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」図表ファイル 表5 転職入職者が前職を辞めた理由別割合(単位:%・令和7年・男・全産業/2026年9月13日に表から書き写し)

2つの列を上から下へ追ってください。動きが逆になっています。

「給料が少ない」20〜24歳→40〜44歳−4.3pt13.8%から9.5%へ下がる
「能力を生かせない」25〜29歳→40〜44歳+5.4pt5.6%から11.0%へ、ほぼ倍
40〜44歳で理由の順位が逆転給料より「生かせない」が上に出る

出典:上の表5から筆者が引き算したもの(引いた数字はすべて表に載っています)

20代が辞める理由の1位は、はっきり「給料が少ない」です。ところが40〜44歳では、その項目が9.5%まで下がり、代わりに「能力・個性・資格を生かせなかった」が11.0%で上に出ます。40代前半は、この表の中で唯一、給料より「生かせていない」が勝つ年齢階級です。

この表は「転職した人」だけを集めた数字です。辞めなかった人がどう思っていたかは入っていません。また男性の数字で、産業はすべて合算されています。アパレルだけを抜き出した表ではない点は、先に断っておきます。

店頭に立っている人なら、この入れ替わりには心当たりがあるはずです。20代のころは時給や手当の話でした。いまは違う。「この15年でためたものが、このまま置き場所を変えないと使われずに終わる」という感覚のほうが強い。統計はそれを、5.6%から11.0%という形で拾っています。

問題は、この「生かせていない」がどこから来ているかです。本人の努力不足ではありません。次の表を見ると、原因は本人の外にあることが分かります。

「生かせていない」の正体は、職種ごとの賃金カーブです

ここがこの記事の中心です。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査には、職種ごと・年齢階級ごとの給与額を載せた表があります。同じ年に、同じ調査で、同じ単位で並んでいるので、職種と職種をそのまま比べられます。月の所定内給与額(残業代を含まない、決まって支払われる分)を4職種で並べます。

年齢階級販売店員
店頭の販売職
営業・販売
事務従事者
総合事務員その他の
営業職業従事者
20〜24歳234.0243.8250.5262.2
25〜29歳249.8274.3279.6313.6
30〜34歳263.5307.1311.9352.4
35〜39歳272.3332.4337.5388.1
40〜44歳284.6350.3352.6433.8
45〜49歳289.0346.8354.5460.6
50〜54歳286.0363.7360.9485.1
55〜59歳272.4382.6377.1504.2

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出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(職種)第5表 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額等(所定内給与額・単位:千円/月・男女計・産業計・企業規模10人以上/2026年9月13日に表から書き写し)

数字は千円単位です。販売店員の45〜49歳「289.0」は、月28万9,000円という意味になります。

見るところは1列目と4列目です。20〜24歳の時点では、両者の差は2.8万円しかありません。そこから20年かけて、差だけが育ちます。

販売店員25〜29歳→45〜49歳で +15.7%
営業・販売事務従事者同じ20年で +26.4%
総合事務員同じ20年で +26.8%
その他の営業職業従事者同じ20年で +46.9%

出典:上の第5表の25〜29歳と45〜49歳から筆者が計算した増加率(もとの数字はすべて表に載っています)

差の開き方を、そのまま書き出します。

25〜29歳の月給差6.4万円販売店員 24.98万/営業 31.36万
45〜49歳の月給差17.2万円販売店員 28.90万/営業 46.06万
20年での差の広がり2.7倍6.4万円が17.2万円になる

出典:上の第5表の所定内給与額から筆者が引き算したもの(千円未満は表の値のまま)

賞与まで足すと、差はさらに広がります。所定内給与を12か月分にして、年間賞与その他特別給与額を足した額です。

年齢階級販売店員その他の営業職業従事者
25〜29歳344.9471.7126.8
45〜49歳406.2715.5309.3

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出典:上の第5表の「所定内給与額×12+年間賞与その他特別給与額」を筆者が計算(単位:万円・小数第2位を四捨五入/もとの数字はすべて第5表に載っています)

補足:これは同じ年に各年齢階級の人を横に並べた数字で、一人の人を20年追いかけた記録ではありません。自分が20年後に必ずこの額になる、という意味の表ではない点はご注意ください。ただし「いまの45歳がいくらもらっているか」という現在地としては、そのまま読めます。

ここまで見れば、さきほどの「能力・個性・資格を生かせなかった」が40代前半で倍になる理由は説明がつきます。販売店員のカーブは45〜49歳の289.0千円で頭打ちになり、そこから下を向きます。15年20年と現場で積み上げたものが、月給という形では返ってこない。返ってこないことに気づくのが、ちょうど40代前半です。

逆に言えば、これは年齢の問題ではなく、乗っているカーブの問題です。年齢は誰にも変えられませんが、カーブは乗り換えられます。

では、乗り換えを考える時間はどれくらい残っているのか。それも統計で確かめられます。

ミドルのうちは、まだ8割が「自分で選んで辞めた」側です

同じ雇用動向調査に、離職した理由を「事業所側の理由」「個人的理由」「定年」などに分けた表があります。会社の都合で辞めることになった人が、年齢とともにどれだけ増えるかが分かります。

年齢階級個人的理由
自分で決めて辞めた
事業所側の理由
会社の都合で辞めた
うち経営上の都合
25〜29歳82.04.71.0
30〜34歳82.68.02.4
35〜39歳79.810.43.0
40〜44歳81.68.72.6
45〜49歳76.712.93.0
50〜54歳71.318.63.4
55〜59歳67.422.59.6

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出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」図表ファイル 付属統計表3-1 性、年齢階級別にみた離職理由別離職者の割合(単位:%・令和7年・男/2026年9月13日に表から書き写し)

「事業所側の理由」の列は、きれいな一直線ではありません。40〜44歳でいったん8.7%に下がっています。はっきりした段ができるのは45歳からです。12.9%、18.6%、22.5%と、5歳ごとに積み上がっていきます。

裏返せば、45歳未満なら8割前後が「自分で決めて辞めた」側にいます。この差は、選択肢の数の差です。自分で決めて動く人は、行き先を比べてから決められます。会社の都合で辞めることになった人は、比べる時間のほうを先に失います。

VERDICT 比べるだけなら、いま始めて損はありません

統計が示しているのは「45歳あたりから、自分で決められる割合が落ちはじめる」ということだけです。いま辞めろという意味ではありません。辞めるかどうかより先に、他の職種の条件を並べて見る。それは在職中にできて、やめても何も減りません。

自分がどの職種に近いのか、どのカーブなら経験が値段になるのかは、条件をいくつか選べば当たりが付きます。辞めるかどうかを決める前に、並べて見るところから始めるのがいちばん早いです。

いまの条件から、向いている行き先を出す 年収の目安と、そう出た理由もいっしょに表示されます

いま乗っているカーブを、5つの質問で判定する

ここまでの表を、自分の話に落とします。当てはまるものを数えてください。

3つ以上あてはまるなら、乗り換えを検討する段階です

  • この3年で、基本給が月1万円以上は動いていない
  • 役職手当は付いたが、それを引くと基本給は同期の他業種より低い
  • 自分より10歳上の先輩の給与額を聞いても、驚くほど変わらない
  • 評価されているのは「売った数字」で、「仕組みを作ったこと」ではない
  • いまの仕事の内容を、社外の人に3行で説明できない

→ 3つ以上なら、あなたが乗っているのは販売店員のカーブです。頑張る量ではなく、置き場所を変える話になります。

とくに4つ目と5つ目が効きます。ミドルの転職で値段が付くのは、売った数字ではなく「再現できる仕組み」のほうだからです。個人売上の金額は、その店・その立地・その客層とセットでしか意味を持ちません。一方で「在庫の回し方を変えて消化率を何ポイント上げた」「新人の立ち上がりを何か月短くした」は、会社が変わっても持って行けます。

VERDICT 0〜2個なら、まだ動かなくていい可能性があります

社内に職種転換の制度があるなら、そちらのほうが早くて安全です。同じ会社の中でカーブを乗り換えられるなら、それがいちばん損が少ない。制度があるかどうかは、就業規則か人事に聞けば分かります。

乗り換え先は、3つの方向に分かれます

販売店員のカーブから外へ出る道は、大きく3つです。それぞれ、この記事の表のどこに着地するかも書いておきます。

方向持って行けるもの第5表での着地ミドルでの入りやすさ
売る相手を会社に変える
卸・法人営業
商品知識/交渉/数字の読み方その他の営業職業従事者
45〜49歳 460.6
販売の経験がそのまま説明材料になる
売場から本社機能へ
MD・バイヤー・VMD
在庫の感覚/客層の読み/消化率営業・販売事務従事者ほか
45〜49歳 346.8
店長・エリア職の経験が要ることが多い
業界の外へ出る
事務・カスタマー系
接客/クレーム対応/教育総合事務員
45〜49歳 354.5
年収は上がるが未経験扱いになりやすい

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「第5表での着地」の数字は、この記事の賃金カーブの表と同じ出典(令和7年賃金構造基本統計調査(職種)第5表・所定内給与額・千円/月)です。職種の対応づけは、統計の小分類名をもとに筆者が整理したものです。

補足:3つの方向のうち、金額だけで選ぶと必ず1番上になります。ただし1番上は「会社に売る」仕事なので、店頭の接客が好きで選んだ人にはいちばん遠い場所でもあります。金額と、やっていて苦にならないかは別に考えてください。
「その他の営業職業従事者」とは何か(統計の中身)

賃金構造基本統計調査の営業職は、自動車営業・機械器具や通信やシステムの営業・金融営業・保険営業と、それ以外に分かれています。この記事で使った「その他の営業職業従事者」は、その4つに入らない営業の合計で、労働者数は90,741人です。アパレルの卸やメーカーの法人営業は、この区分に入ります。特定の商材だけを集めた数字ではないので、そのまま「アパレル営業の給料」として読まないでください。

どの方向が自分に合うかは、いまの役職・経験年数・動かせる条件で変わります。3つのどれに近いかが決まると、次に見る求人の種類まで絞れます。

3つのどの方向が近いか診断する 向いている転職エージェント・求人サイトを最大3つまで表示します

在職中に、この順番で進めます

ミドルの転職でいちばんもったいないのは、先に辞めてしまうことです。選択肢を比べられるのは在職中だけなので、順番を決めておきます。

  1. いまの基本給と手当を、紙に分けて書く

    役職手当・皆勤・住宅などを引いて、素の基本給がいくらかを出します。この記事の表と比べられるのは、この数字だけです。比べる相手を間違えると、動く必要があるかどうかの判断ごと狂います。

  2. 直近3年の仕事を、数字が付く形に言い換える

    「接客を頑張った」ではなく「消化率を何%から何%へ」「新人の独り立ちを何か月から何か月へ」。売った金額ではなく、変えた仕組みのほうを書きます。ここがミドルの職務経歴書の中身になります。

  3. 社内に職種転換の制度があるか確かめる

    就業規則か人事に聞きます。あるなら、まずそちらが最短です。無い、または実績が無いと分かった時点で、外を見る理由が1つ確定します。

  4. 3つの方向のうち、2つに絞って求人の条件だけ見る

    応募はまだしません。年齢・経験年数・必須要件の書かれ方を見るだけです。この段階で「思ったより入口が広い」か「やはり狭い」かが分かります。

  5. 絞れてから、はじめて登録・応募に進む

    ここまでやっておくと、面談で「何ができて、何を持って行けるか」を自分の言葉で言えます。ミドルの面談で聞かれるのは志望動機ではなく、ここです。

3番までは在職中に、会社に知られずにできます。4番も見るだけなら同じです。辞めてから始めると、この記事の表でいう「事業所側の理由で辞めた人」と同じ条件、つまり比べる時間が無い状態で選ぶことになります。

まとめ

ミドルのアパレル転職で本当に効いているものを、もう一度だけ並べます。

  1. 「ミドル」は統計の区分ではない

    この記事で使った2つの国の統計に、その欄はありません。線を引いたのは募集する側です。

  2. 辞める理由が入れ替わる

    「給料が少ない」は20〜24歳の13.8%から40〜44歳で9.5%へ下がり、代わりに「能力・個性・資格を生かせなかった」が5.6%から11.0%へ倍になります。

  3. 原因は本人ではなく賃金カーブ

    販売店員の月給は25〜29歳からの20年で15.7%しか伸びず、45〜49歳の289.0千円で頭打ちになります。営業職は同じ20年で46.9%伸び、その先も伸び続けます。

  4. 差は2.7倍に開く

    月給差は6.4万円から17.2万円へ。賞与まで足した年額の差は126.8万円から309.3万円になります。

  5. 比べられる時間は45歳で減りはじめる

    会社の都合で辞めた人の割合は、45〜49歳で12.9%、50〜54歳で18.6%。自分で決めて動けるうちに、条件を並べておくことです。

年齢は動かせません。乗っているカーブは動かせます。ミドルの転職で決めるのは、会社ではなく職種です。

自分が乗り換えられるカーブを診断する 所要1分・登録不要/在職中でも、見るだけなら何も動きません
ミドルは何歳から何歳までを指しますか?
公的な定義はありません。この記事で使った厚生労働省の雇用動向調査と賃金構造基本統計調査は、どちらも19歳以下・20〜24歳・25〜29歳といった5歳きざみの年齢階級で集計されていて、「ミドル」という区分はありません。求人サービスごとに範囲が違うので、募集要項に書かれた年齢や経験年数のほうを見てください。
アパレル販売員のまま続けると、給料はどこまで上がりますか?
令和7年賃金構造基本統計調査(職種)第5表では、販売店員の所定内給与額は45〜49歳の289.0千円が最も高く、50〜54歳で286.0千円、55〜59歳で272.4千円と下がります。25〜29歳の249.8千円からの伸びは20年で15.7%です。ただしこれは男女計・産業計の数字で、特定の企業や役職の実額ではありません。
40代からでも職種を変えられますか?
雇用動向調査の表5では、40〜44歳の男性が前職を辞めた理由の上位に「能力・個性・資格を生かせなかった」が11.0%で入っていて、実際に職種を変える動機で動いている人がいることは統計から読めます。ただし年齢ごとの求人の出方や年齢制限のルールは別の話なので、そちらは40代の転職を扱った記事で確認してください。
店長の経験は、転職でどう評価されますか?
金額として評価されやすいのは、個人の売上額ではなく再現できる仕組みのほうです。在庫の消化率をどう動かしたか、新人の立ち上がり期間をどう縮めたか、シフトと人件費をどう組んだか。これらは会社が変わっても持って行けます。職務経歴書には、売った金額ではなくこちらを書いてください。
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