26歳のアパレル転職に、急ぐ理由はない|賃金が1割以上上がる割合は49歳までほぼ平ら

当ページのリンクには広告が含まれています。
26歳のアパレル転職

※この記事の数字は、すべて厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」を実際に開いて、表から書き写したものです(確認日:2026年9月11日)。転職サービスの独自調査や、まとめサイトの数字は使っていません。筆者は元アパレル販売員・元買取査定員で、現在はファッションバイヤー兼古物商です。

CONCLUSION

26歳は「若いうちに」が効かなくなった直後の年齢です。そして、そこから20年ほとんど落ちません

転職で賃金が1割以上上がった人の割合は、20〜24歳の44.2%から25〜29歳で34.2%に落ちます。ところがそのあとは、45〜49歳になっても30.0%。20年かけて4.2ポイントしか動きません。26歳は、急ぐ理由も、諦める理由も持っていない年齢です。決め手は年齢ではなく、次に何をやるかです。

数字がどこで落ちるのか見る

「若いうちに」が数字で効くのは、24歳まで

26歳で転職を考えると、必ず言われる言葉があります。「若いうちに動いたほうがいい」。この言葉が本当かどうかは、実は国の統計で確かめられます。

厚生労働省の雇用動向調査は、1年間に転職した人に対して「前の職場と比べて賃金がどう変わったか」を毎年聞いています。しかも年齢階級ごとに出ています。これを開けば、何歳で何が起きるのかがそのまま読めます。

令和7年(2025年)の1年間に転職した人の数字です。アパレルだけではなく、全産業をまとめた数字である点は先に断っておきます。

年齢階級賃金が増加うち1割以上の増加変わらない賃金が減少
19歳以下63.639.118.215.4
20〜24歳55.244.219.917.5
25〜29歳
26歳はここ
49.834.225.023.9
30〜34歳48.632.820.829.0
35〜39歳43.532.828.123.9
40〜44歳44.929.924.627.4
45〜49歳41.130.028.030.1
50〜54歳29.418.426.742.0
55〜59歳25.516.833.038.9

← 横にスクロールできます

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6 転職入職者の賃金変動状況別割合(単位:%・令和7年・全産業/2026年9月11日に確認)

見るべき列は3つ目の「1割以上の増加」です。「増加」だけを見ると数百円上がった人まで入ってしまい、転職した意味があったかどうかが分かりません。生活が変わる規模で上がった人の割合は、この列に出ます。

その列を上から下へ追うと、落ちる場所が2か所しかないことが分かります。

20〜24歳 → 25〜29歳−10.0pt44.2%から34.2%へ
25〜29歳 → 45〜49歳−4.2pt20年かけてこれだけ
45〜49歳 → 50〜54歳−11.6pt30.0%から18.4%へ

出典:同上の表6から筆者が引き算したもの(引いた数字はすべて上の表に載っています)

「若いうちに」という言葉が数字として効いているのは、24歳までです。25歳を越えた時点で10ポイント分はもう落ちています。26歳のあなたは、その言葉が効く側にはもういません。

補足:この表は「転職した人」だけを集めた数字です。転職しなかった人の賃金がどうなったかは含まれていません。転職すれば上がる、という意味の表ではありません。

落ちたあと、数字は20年ほとんど動かない

ここからが、この記事でいちばん伝えたいところです。26歳が落ちたあとの側にいるのは事実ですが、落ちたあとの平らな区間が、異様に長い。

「1割以上の増加」を、5歳きざみのメーターで並べます。

20〜24歳44.2%
25〜29歳34.2% 26歳はここ
30〜34歳32.8%
35〜39歳32.8%
40〜44歳29.9%
45〜49歳30.0%
50〜54歳18.4%

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6「1割以上の増加」の列(令和7年・全産業)

25〜29歳から45〜49歳まで、四段ぶんの幅がほとんど動きません。26歳と46歳で、大きく上がる確率は4.2ポイントしか違わない。これが表が言っていることです。

つまり26歳の転職には、次の2つが同時に成り立ちます。

×
「若いうちに動かないと損をする」から動く その損はもう発生したあとです。24歳から25歳のあいだで10ポイント落ちています。いま慌てて動いても、落ちた分は戻りません。
×
「26歳はもう遅い」から動かない 遅くもありません。数字の上では、26歳と46歳はほぼ同じ場所に立っています。20年後まで平らなものを、いま「もう遅い」と読むのは間違いです。
年齢を判断材料から外して、中身で決める 26歳は、年齢という条件がいちばん効かない位置にいます。だから残った変数は「次に何をやるか」だけになります。

アパレルで働く人にとって、この「次に何をやるか」は店を替えることではなく、職種を替えることを指します。同じ販売職で会社だけ替えても、賃金の段は変わりにくいからです。この構造はアパレルの給料が安い理由で統計から確かめています。

自分がどの職種に移れるか、3分で出す アパレル経験から移れる職種と、その賃金の段を表示します

26歳で増えるのは、下がった人のほうです

上がる側ばかり見てきましたが、同じ表には下がった人も載っています。こちらの動き方は、上がる側と違います。

年齢階級賃金が減少した割合20〜24歳との差
20〜24歳17.5
25〜29歳23.9+6.4
30〜34歳29.0+11.5
35〜39歳23.9+6.4

← 横にスクロールできます

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6「減少」の列(単位:%・令和7年・全産業)。右の列は左の数字どうしの引き算です

20代前半では、転職して賃金が下がった人は6人に1人ほどでした。25〜29歳では4人に1人に増えます。上がる確率が落ちるのと、下がる確率が増えるのが、同じ場所で起きています。

ここから読めることは1つです。26歳の転職は、20代前半のように「とりあえず動けば良くなる」ではなくなっている。上がる人と下がる人に割れる年齢に入っています。

注意:この表は、なぜ下がったのかまでは教えてくれません。調査は結果だけを集めており、理由の内訳は載っていないため、ここで理由を説明することはしません。分かるのは「26歳前後で、下がる側に入る人の割合が増えている」という事実だけです。

下がる側に入らないために26歳ができることは、動く速さを上げることではありません。行き先を先に決めることです。

いま立っている産業が、どういう場所か

もう1つ、同じ調査から確かめておきたい数字があります。アパレルの販売や小売が属する「卸売業,小売業」という産業が、いま人の出入りでどこに位置しているかです。

入職率12.6%
離職率11.9%
入職超過率+0.7pt
離職者数1,120.8千人

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表4-1・表4-2 産業、就業形態別入職率・離職率・入職超過率(令和7年/2026年9月11日に確認)

比べる相手は産業計です。産業計の入職率は14.7%、離職率は13.7%、入職超過率は+1.0ポイント。卸売業,小売業はどちらの率も産業計を下回っています。人が減っているわけではありませんが、他の産業ほど動いてはいません。

いっぽうで、離職者数1,120.8千人は全産業で2番目に多い数です(1位は医療,福祉の1,200.2千人)。率では平均より低く、人数では上位。母数が大きい産業だからです。

補足:「卸売業,小売業」には食品スーパーもホームセンターも家電量販店も入ります。アパレルだけを切り出した数字ではありません。産業の位置を大まかにつかむための目安として読んでください。

この2つを並べると、26歳のアパレル販売員が置かれている場所が見えます。周りは動いている(人数は多い)のに、産業としての動き方は平均より鈍い。だから「みんな辞めている」という肌感覚と、「思ったより求人が動かない」という実感が、同時に起きます。

26歳が決めるのは、動くかどうかではありません

ここまでの数字をまとめると、26歳が使える判断材料から「年齢」が消えます。年齢はもう効いていないからです。残るのは中身だけです。

まず、いまの自分がどちら側にいるかを確かめてください。

→ 3つ以上に当てはまるなら、動くかどうかより先に「移れる職種を並べる」段階です。5つ目だけに当てはまる場合は、まだ動く時期ではありません。

次に、行き先の決め方です。26歳の場合、順番を間違えると下がる側に入りやすくなります。

  1. 職種を先に決める会社名から探すと、いまと同じ販売職の求人ばかりが出てきます。先に決めるのは職種です。販売から動ける先は、店舗運営・EC・生産管理・企画・バイイング・人材と、思っているより広く分かれています。
  2. その職種の賃金の段を見る職種が決まったら、その職種の水準を統計で確かめます。求人票の想定年収ではなく、公的統計の水準です。段が上がらない職種に移ると、下がる側に入ります。
  3. いまの経験のどこが使えるかを1行にする「接客が得意」は26歳では通りません。数字・仕組み・改善のどれかで書けるものを1つ選びます。
  4. そのうえで会社を並べる会社を見るのは最後です。ここまでを決めずに求人を見ると、目に入った条件で決めてしまいます。
1と2をまとめて出す(職種と賃金の段) アパレルの経験年数と担当から、移れる職種と水準を表示します
筆者は販売員から買取査定員に移り、いまはバイヤーをしています。移ったときに効いたのは年齢ではなく、「何をどれだけ扱ったか」を数で言えたことでした。26歳で悩んでいたときに知りたかったのは、上がる確率が20年平らだという、この表だけだったと思います。

年齢の話をもう少し広く見たい場合は、同じ表を製造業の側から読んだ30代で製造業に転職するに、上がる側でいられるのは何歳までかをまとめています。アパレルの中で職種を替えたときに賃金がどう動くかは、アパレルバイヤーの給料が具体的です。

よくある質問

26歳でアパレルから転職するのは早いですか、遅いですか?
どちらでもありません。厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6では、転職で賃金が1割以上増えた人の割合は20〜24歳44.2%、25〜29歳34.2%、45〜49歳30.0%です。25歳を越えた時点で10.0ポイント落ちますが、そこから45〜49歳までは4.2ポイントしか落ちません。26歳は「若さで有利」でも「もう遅い」でもなく、年齢がいちばん効かない区間の入口です。
26歳で転職すると、給料は上がりますか?
上がる人のほうが多いものの、割れます。同じ表の25〜29歳では、賃金が増加した人が49.8%、変わらない人が25.0%、減少した人が23.9%です。減少した人の割合は20〜24歳の17.5%より6.4ポイント高く、20代前半のように「動けば上がる」とは言えなくなっています。全産業をまとめた数字である点にはご注意ください。
同じアパレルで店を替えるのと、職種を替えるのはどちらがいいですか?
賃金の段を動かしたいなら職種です。公的統計では、アパレルの賃金の低さは業界ではなく「販売店員」という職種に結びついています。会社だけを替えても職種が同じなら、同じ段の中での移動になります。ただし労働時間や通勤など、賃金以外の条件を直したい場合は、店を替えるほうが早く効きます。
アパレルが属する「卸売業,小売業」は、人が減っている産業ですか?
減ってはいません。厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表4-2では、卸売業,小売業の入職率は12.6%、離職率は11.9%で、入職超過率は+0.7ポイントです。ただし産業計(入職率14.7%・離職率13.7%・+1.0ポイント)と比べると、どちらの率も下回っています。離職者数1,120.8千人は全産業で2番目に多いのですが、これは母数が大きいためです。

まとめ

26歳のアパレル転職で、いちばん時間を取られるのは「いま動くべきかどうか」です。ところが国の統計を開くと、その問いには答えが出ています。年齢はもう効いていません。

転職で賃金が1割以上上がった人の割合は、24歳までの44.2%から、25歳を越えて34.2%へ。ここで10.0ポイント落ちます。しかしそこから20年、45〜49歳の30.0%までほとんど動きません。26歳は落ちたあとの平地の入口に立っています。急いでも戻らず、待っても減りません。

同時に、賃金が下がった人の割合は20〜24歳の17.5%から25〜29歳で23.9%に増えます。上がる人と下がる人に割れはじめる年齢です。この割れ方を決めるのは、動く速さではなく行き先です。

やることは1つだけ。会社名を探す前に、移れる職種を並べて、その段を統計で確かめること。26歳に残された変数は、そこだけです。

移れる職種と、その賃金の段を見る アパレルの経験年数と担当を選ぶだけ・無料

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」3 転職入職者の状況同「2 産業別の入職と離職」(いずれも2026年9月11日に確認)

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次