高卒の第二新卒で転職できるのか|離職率を決めていたのは学歴ではなく会社の規模

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高卒の第二新卒で転職できるのか

※この記事で紹介する転職サービスは、いずれも筆者が運営に関わっていない外部のサービスです。数字はすべて厚生労働省の公表資料と各社の公式サイトを直接確認して書いています。筆者は元アパレル販売員・元買取査定員で、現在は古物商として買取業を営んでいます。

CONCLUSION

高卒と大卒で、3年以内に辞める割合の差は4.1ポイントしかない。差をつくっていたのは学歴ではなく、入った会社の規模です。

「高卒だから、第二新卒でもまともなところには行けない」と思って動けずにいる人へ。その思い込みは、公的な統計を1枚見るだけで外れます。数字の出どころと、次の求人票で何を見ればいいかを順番に書きます。

何が差をつくっていたのか見る
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「高卒だから不利」を、まず数字で確かめる

厚生労働省は毎年、新しく学校を出て就職した人が3年以内にどれくらい辞めたかを公表しています。最新の公表分(令和4年3月に卒業した人を追いかけたもの)はこうです。

高校卒の3年以内離職率37.9%前年より0.5ポイント低下
大学卒の3年以内離職率33.8%前年より1.1ポイント低下
高卒と大卒の差4.1P10人に0.4人ぶんの違い

出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」(令和7年10月24日公表・記事作成時点で最新)

高校卒が37.9%、大学卒が33.8%。差は4.1ポイントです。ちなみに中学卒は54.1%、短大等卒は44.5%で、短大等卒より高卒のほうが辞めていません

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VERDICT 「高卒だから続かなかった」は、事実に合っていません

4.1ポイントは、100人いたら4人ぶんの違いです。これを理由に自分の経歴を諦めるほどの差ではありません。辞めた理由は、別のところにあります。

差をつくっていたのは、学歴ではなく「入った会社の規模」

同じ資料には、就職した先の事業所規模ごとの離職率も載っています。こちらのほうが、はるかに大きく開きます。

事業所規模別の就職後3年以内離職率。高校卒は5人未満63.2%から1000人以上26.3%まで開き、500人以上では大学卒を下回る
入った事業所の規模高校卒大学卒
5人未満63.2%57.5%
5〜29人54.6%52.0%
30〜99人45.2%41.9%
100〜499人36.7%33.9%
500〜999人29.9%31.5%
1,000人以上26.3%27.0%

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出典:同上「新規学卒就職者の事業所規模別就職後3年以内離職率」

高卒だけで見ると、5人未満の会社に入った人は63.2%、1,000人以上の会社に入った人は26.3%。同じ高卒どうしで36.9ポイント開いています。学歴の差(4.1ポイント)の9倍です。

そして表の下2行を見てください。500人以上の規模では、高卒のほうが大卒より離職率が低くなっています(29.9%対31.5%、26.3%対27.0%)。

補足:この数字は「高卒が優秀だ」という話ではありません。規模の大きい会社ほど、休みが取れる・教育の担当者がいる・配属をやり直せる、といった続けやすい条件が揃っているという話です。そして高卒で入れる大きな会社は実際にあります。
VERDICT 次に見るべきは「学歴で入れるか」ではなく「規模と条件」

1社目が小さい会社だったなら、辞めたのはあなたの学歴のせいではありません。次は規模を1段階か2段階上げることを条件に置いてください。

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あなたが辞めた理由は、どれに当てはまるか

「なぜ辞めたのか」は面接で必ず聞かれます。ここで学歴の話をする必要はまったくありません。当てはまるものを数えてください。

3つ以上あてはまる人は、会社の側に理由があります

  • 同じ部署に、教えてくれる先輩が1人もいなかった
  • 入社してから、配属や仕事内容の相談ができる窓口がなかった
  • 有給を申請したことが一度もない、または申請が通らなかった
  • 社員数が30人を下回っていた
  • 求人票に書かれていた条件と、実際の勤務が違った
  • 辞めた同期・先輩が、自分以外にもいる

→ 3つ以上なら、面接で話すのは「自分の何が足りなかったか」ではなく「次に何を条件にするか」です。

注意:求人票の条件と実際の労働条件が違う場合、労働条件の明示は労働基準法で義務づけられています。心当たりがあるときは、辞めた会社の所在地を管轄する労働基準監督署に相談できます。転職活動とは別に、記録(求人票・雇用契約書・給与明細)を残しておいてください。

業種によっても、続く・続かないは大きく変わる

同じ資料から、高卒の3年以内離職率が高い上位5つの産業です。

産業高校卒大学卒
宿泊業、飲食サービス業64.7%55.4%
生活関連サービス業、娯楽業61.5%54.7%
教育、学習支援業53.6%44.2%
医療、福祉49.2%40.8%
小売業48.3%40.4%

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出典:同上「産業別就職後3年以内離職率のうち離職率の高い上位5産業」(「その他」を除く)

私自身がいたアパレルは、この表の小売業に入ります。48.3%、つまり2人に1人が3年以内にいなくなる業界でした。実感とずれていません。

販売の現場にいた頃、辞めていく高卒の後輩はたいてい「自分は学歴がないから、ここで我慢するしかない」と言っていました。でも実際に彼らを苦しめていたのは学歴ではなく、人が足りずに休みが回らない、教える人がいない、という店側の事情でした。私自身も販売職から買取の査定に移り、そこから独立しています。移った先で評価されたのは学歴ではなく、店頭で身につけた「人と値段の話ができる」ことでした。

REAL EXPERIENCE — 元アパレル販売員・元買取査定員/現在は古物商として買取業を営む
補足:この5産業に行くな、という意味ではありません。ここを選ぶなら「規模の大きい会社を選ぶ」で相殺できます。実際、宿泊・飲食でも1,000人以上の企業は存在します。避けるべきなのは離職率の高い産業 × 小さい事業所の組み合わせです。

高卒の第二新卒には、大卒にない持ち物がある

年齢です。高校を出てすぐ働いた人は、3年目でまだ21歳前後。大学を出た人が新卒として社会に出るのが22歳なので、大卒の新卒より若いのに、社会人経験が3年あるという状態になります。

高卒・入社3年目21歳
社会人経験3年
大卒・新卒22歳
社会人経験0年

第二新卒を採る会社は、即戦力ではなく「これから育つ人」を探しています。そこで見られるのは、名刺の渡し方や報告の仕方といった、教え直さなくていい部分です。3年働いていれば、そこは身についています。

  1. 「学歴不問」の求人は、年齢が若いほど数が多い

    未経験可の求人はポテンシャル採用なので、年齢が判断材料になります。20代のうちが最も選べます。

  2. 3年続いた事実は、それ自体が材料になる

    高卒の3年以内離職率が37.9%ということは、3年続いた人は6割の側です。続かなかった場合も、続いた月数は正直に書いて構いません。

  3. 資格より、業務でやったことを書く

    「レジ締めを任されていた」「在庫の発注をしていた」は、金銭管理・数量管理の経験として読まれます。

求人票の「応募資格」は、3つに分かれる

ここが実務です。求人票の応募資格の書き方は、だいたい次の3種類しかありません。

書かれ方高卒の扱いどうするか
大卒以上/四大卒以上応募できない時間の無駄なので飛ばす
高卒以上応募できるここが本命
学歴不問/学歴経歴不問応募できる未経験可とセットのことが多い

← 横にスクロールできます

  1. 応募資格の欄だけを先に読む

    仕事内容や給料から読むと、応募できない求人に時間を使います。まず「大卒以上」を除外してください。

  2. 残った求人を、事業所の規模で並べ替える

    従業員数の欄を見ます。この記事の表のとおり、100人以上と30人未満では続きやすさが変わります。

  3. 産業を確認する

    上位5産業に入るなら、規模で相殺できているかを見ます。小さい会社 × 離職率の高い産業は避けます。

  4. そのうえで、仕事内容と給料を読む

    ここまで絞ってから中身を読むと、比べる数が減って決めやすくなります。

「学歴不問」なのに落ちるのはなぜか

学歴不問は「学歴で足切りしない」という意味であって、「誰でも通す」という意味ではありません。応募が集まる求人ほど、辞めた理由の説明と、次に何をしたいかの説明で差がつきます。学歴を理由にされたわけではないので、そこは切り離して考えてください。

応募できる求人だけを出してもらう 学歴(高卒・高校中退・中卒など)と就業状況を選んで相談できます

相談先は、人に話すか・自分で調べるかで分かれる

やり方は2つあります。どちらが向いているかで選んでください。

AGENT

人に相談して、求人を出してもらう

20代限定
  • 応募できる求人だけが出てくる
  • 履歴書・職務経歴書を見てもらえる
  • 担当者との相性はある
DATABASE

自分で会社を調べてから動く

年齢不問
  • クチコミ・年収・選考の中身を先に読める
  • 誰とも話さずに進められる
  • 絞り込みは自分でやる

人に相談するなら:第二新卒エージェントneo

公式サイトに、対象として「第二新卒・高卒・中卒・既卒・フリーター」と明記されています。この記事のテーマにそのまま当てはまる、数少ないサービスです。学歴の選択肢に「高卒」「高校中退」「中卒」が最初から用意されているので、応募できない求人を見せられて時間を使うことがありません。

高卒の受け入れ公式に対象として明記
対面で相談できる場所4拠点+WEB面談
書類のサポート履歴書・職務経歴書の添削
30代以降が使えるか20代限定と明記

公式サイトの記載(対象者・面談方法・サポート内容)をもとにした編集部の整理です。求人数や内定率は公式に記載を確認できなかったため、この表には入れていません。

向いている人

  • 高卒・高校中退・中卒で、応募できる求人がわからない
  • 職務経歴書を書いたことがない
  • いま在職中で、探す時間が取れない
  • 20代である

向いていない人

  • 30代以降(対象外と公式に明記されている)
  • 人と話さずに進めたい
  • 特定の1社だけを受けると決まっている
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面談できる場所(公式サイトの記載)

来社面談は、東京(新宿駅から徒歩5分)・大阪(西梅田駅から徒歩1分)・名古屋(名古屋駅から徒歩5分)・福岡(博多駅から徒歩0分・直結)の4か所。この4か所から遠い場合はWEB面談を選べます。電話の受付は平日9時から19時までです。最新の条件は公式サイトでご確認ください。

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サービスをいくつも登録する必要はありません。連絡が増えて、どこと何を話したか分からなくなるほうが損です。まず1つ選んで、合わなければ替えてください。理由は第二新卒の転職サイトは1社でいいにまとめています。

よくある質問

高卒の第二新卒は、大卒より不利ですか?
就職後3年以内の離職率で見ると、高校卒37.9%に対して大学卒33.8%で、差は4.1ポイントです。一方で同じ高卒でも、入った事業所の規模によって26.3%から63.2%まで36.9ポイント開きます。学歴より、どんな会社に入るかのほうが影響が大きいと言えます。
第二新卒は何歳までですか?
第二新卒に法律上の定義はなく、会社によって扱いが変わります。ただし第二新卒向けと名乗るサービスには年齢の線があり、たとえば第二新卒エージェントneoは公式サイトで「20代の方限定」と明記しています。20代のうちに動くほうが選べる数は多くなります。
1年未満で辞めてしまいましたが、応募できますか?
応募できます。第二新卒エージェントneoは就業状況の選択肢に「現在未就業」「就業経験無し」を用意しており、辞めたあとの人も対象に含めています。面接では在籍期間の長さより、なぜ辞めたかと次に何を条件にするかの説明が見られます。
次はどんな会社を選べばいいですか?
求人票の応募資格から「大卒以上」を除き、残ったものを従業員数で並べ替えてください。100人以上と30人未満では3年以内離職率が大きく変わります。そのうえで、宿泊・飲食、生活関連サービス・娯楽、教育・学習支援、医療・福祉、小売といった離職率の高い産業を選ぶなら、規模の大きい会社にすると相殺できます。

まとめ

  1. 高卒と大卒の3年以内離職率の差は4.1ポイント

    高校卒37.9%、大学卒33.8%。諦める理由になる差ではありません。

  2. 同じ高卒でも、会社の規模で36.9ポイント開く

    5人未満63.2%、1,000人以上26.3%。500人以上では大卒より低くなります。

  3. 次に見るのは、応募資格・従業員数・産業の順

    「大卒以上」を除き、規模で並べ替え、離職率の高い産業なら規模で相殺します。

  4. 20代のうちは、高卒を対象と明記しているサービスが使える

    年齢が上がると使えなくなる入口です。使えるうちに登録だけでも済ませておくほうが得です。

第二新卒エージェントneoに無料登録する 対象:第二新卒・高卒・中卒・既卒・フリーター/20代の方
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